新着情報
お知らせ




30/7/1 

診療報酬改定情報は、このページの下にあります。

平成30年度の中部地方会の運動療法機能訓練技能

講習会は、最低実施人員に達しなかった為、開催を

中止いたしました。

<会費の納入について>

① JCBカードによる会費の引き落としを行わ

なかったなどで、まだ今年度の会費が未納の

会員は、早急に下記口座にご入金して下さい。

連盟会費を含め、21,000円となります。

 

   振込先 ゆうちょ銀行 

00110-5-3747

       ゆうちょ銀行以外からの振込先

ゼロイチハチ支店 0003747

   振込の際には、支部名・会員名を必ず入力ま

たは記入して下さい。

 

 ② 会費の領収書が必要な会員は、協会事務局に

お申し出下さい。

    ℡ 03‐3494‐1948

 ③ 一部に平成29年度以前の会費が未納となっ

ている会員がみえます。早急に上記口座に入

金をお願いいたします。

 

<会費の値上げについて>

  川越で開催されました代議員総会において、来

年度からの会費値上げが承認されました。

  来年度からの会費は2千円の値上げとなり、協

会会費2万2千円・連盟会費千円、合計2万3

千円となります。

 

<第2回中部地方会研修会>

期 日 平成30年8月5日(日) 

受付 10:00~ 開始 10:30~ 

会 場 ハートフルスクエアーG2階 

岐阜市生涯学習センター 大研修室

テーマ 午前「転倒予防の運動療法」

午後「大腿骨頚部骨折(大腿骨近位部骨折)」

講 師 中部地方会学術部

参加費 2,000円

単位数 4単位

 

<第3回中部地方会研修会>

期 日 平成30年9月23日(日) 

受付 10:00~ 開始 10:30~ 

会 場 ハートフルスクエアーG2階 

岐阜市生涯学習センター 大研修室

テーマ 午前 「肩関節の腱板損傷の理学療法」 

~保存療法を中心として~

午後 「脳血管疾患の動作分析」 

〜評価から治療まで〜

講 師 中部地方会学術部

参加費 2,000円

単位数 4単位

 

<会員登録事項の変更について>

勤務先や住所変更があった場合は、登録事項変更届

を各県支部長に提出して下

さい。メールでの受け付けはいたしませんので、必

ず所定の書面にて提出して下さい。

書式は、下記の協会HPからダウンロードするか、

各県支部長に交付を申し出て下さい。

協会HP  http://nhpta.net/

届出・問い合わせは、「入会案内・中部会窓口」を

ご覧ください。

 

 中部地方会事務局

4458510 

西尾市熊味町上泡原6 

西尾市民病院リハビリテーション科

  中部地方会執行委員長 加藤尚浩  

TEL0563-56-3171  内線2700

  e-mail nhptachk@ybb.ne.jp

 愛知県支部届出・連絡先 支部長 近藤隆信

463-0002 

名古屋市守山区中志段味1760-32

TEL 052-736-2384 

<技能認定登録について>

登録された場合や更新された場合は、必ず勤務先に

送付された技能認定登録証・更新証を提出して下さい。

 


<平成30年度診療報酬改定(関係分)概要>

 

 

⑴ 疾患別リハビリテーション料の算定日数の上限の除外対象患者の追加

①軸索断裂の状態にある末梢神経損傷(発症から1年以内のもの)

②外傷性の肩関節腱板損傷(受傷後180日以内のもの)

③回復期リハビリテーション病棟を退棟した日から起算して3月以内の患者(在棟中に回復期リハビリテーション病棟入院料を算定した患者に限る。ただし、保険医療機関に入院中の患者又は介護老人保健施設に入所する患者を除く。)

⑵ 施設基準の見直し

以下の要件を満たしている場合、疾患別リハビリテーションの実施時間中であっても、疾患別リハビリテーションの専従の従事者が介護保険のリハビリテーションに従事しても差し支えない。

ア 専従の従事者以外の全ての従事者が介護保険のリハビリテーションに従事していること。

イ 専従の従事者が、疾患別リハビリテーションを提供すべき患者がいない時間帯であること。

 通所リハビリテーションの施設基準

介護保険の通所リハビリテーションと医療保険の疾患別リハビリテーションを同一時間帯で行っている場合、指定通所リハビリテーションを行うために必要なスペースは、3平方メートルに指定通所リハビリテーションの利用定員を乗じた面積以上とする。

⑷ 要介護・要支援被保険者に対する維持期・生活期の疾患別リハビリテーション料について、介護保険への移行に係る経過措置を1年間に限り延長し、平成 31 4 月以降、要介護被保険者等に対する疾患別リハビリテーション料の算定を認めない取扱いとする。

⑸ リハビリテーション計画提供料1  275点

算定要件

脳血管疾患等リハビリテーション料・廃用症候群リハビリテーション料・運動器リハビリテーション料を算定する患者であって、介護保険のリハビリテーションの利用を予定している者について、介護保険のリハビリテーション事業所にリハビリテーション実施計画書等を提供した場合

電子化連携加算       5点

算定要件

通所・訪問リハビリテーションの質の評価データ収集等事業」で利用可能な電子媒体でリハビリテーション実施計画書等を提供した場合

   ハビリテーション計画提供料2   100点

算定要件

入退院支援加算の地域連携診療計画加算を算定する入院中の患者であって、発症等から14日以内に退院する者について、退院後のリハビリテーションを担う医療機関にリハビリテーション実施計画書等を提供した場合

⑹ リハビリテーション総合計画評価料1   300点

算定要件

心大血管疾患及び呼吸器リハビリテーション料()、がん患者・認知症リハビリテーション料、または脳血管疾患等・廃用症候群・運動器リハビリテーション料()()の算定患者のうち、介護保険のリハビリテーション事業所への移行が見込まれる患者以外の患者

リハビリテーション総合計画評価料2    240点

算定要件

脳血管疾患・廃用症候群・運動器リハビリテーション料()()の算定患者のうち、介護保険のリハビリテーション事業所への移行が見込まれる患者

 

 

技能認定登録者のリハビリテーション料の算定点数に変更はありません。

算定要件等は、以下の通りです。

① 実施するに当たり、医師又は理学療法士が事前に指示を行い、かつ事後に当該療法に係る報告を受ける場合算定できる。

② 理学療法士は、医師の指導監督の下に訓練を受ける患者の運動機能訓練の内容等を的確に把握すること。

③ 運動器リハビリテーション料()の施設基準届出では、以下の取り扱いとなっています。

当分の間、適切な運動器リハビリテーションに係る研修を修了した看護師、准看護師、あん摩マッサージ指圧師又は柔道整復師が、専従の常勤職員として勤務している場合であって、運動器リハビリテーションの経験を有する医師の監督下に当該療法を実施する体制が確保されている場合に限り、理学療法士が勤務しているものとして届け出ることができる。

※ 技能認定登録者が「みなしPT」と呼称できるものではありません。あくまで、医療機関が届出において取り扱いを受けられるものです。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

<平成30年度介護報酬改定(関係分)概要>

⑴ 通所リハビリテーション費(技能認定等登録者が算定可)

所要時間1 時間以上2 時間未満の場合

 

 

イ通常規模型

ロ大規模型(Ⅰ)

ハ大規模型(Ⅱ)

要介護1

329単位

323単位

316単位

要介護2

358単位

354単位

346単位

要介護3

388単位

382単位

373単位

要介護4

417単位

411単位

402単位

要介護5

448単位

441単位

430単位

※ 他の時間及びリハビリテーションマネジメント加算、他加算等は算定不可

⑵ 機能訓練指導員に、はり師・きゅう師を追加

機能訓練指導員の確保を促進し、利用者の心身の機能の維持を促進する観点から、機能訓練指導員の対象資格に一定の実務経験を有するはり師、きゅう師を追加する。一定の実務経験を有するはり師、きゅう師とは、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、看護職員、柔道整復師又はあん摩マッサージ指圧師の資格を有する機能訓練指導員を配置した事業所で6 月以上勤務し、機能訓練指導に従事した経験を有する者とする。

<通所介護費>

イ 個別機能訓練加算(Ⅰ) 46 単位    

ロ 個別機能訓練加算(Ⅱ) 56 単位

※ 個別機能訓練加算は以下の施設でも算定可

地域密着型通所介護・短期入所生活介護・特定施設入所者生活介護・ 地域密着型特定入所者介護・介護福祉施設サービス・地域密着型介護老人福祉施設入所者生活介護、他

⑶ ADL維持等加算新設

 ADL維持等加算(Ⅰ) 3 単位/月   

ロ ADL維持等加算(Ⅱ) 6 単位/

算定要件等

利用者の総数のうち、評価対象利用開始月と、当該月から起算して六月目において、機能訓練指導員がADLを評価し、その評価に基づく値を測定し、評価した月が属する月ごとに当該測定値が提出されている場合

※ ADLの評価は、Barthel,index を採用

⑷ 介護療養型医療施設の医療機関併設型の特定施設へ転換する場合の特例

介護療養型医療施設又は医療療養病床から、「特定施設入居者生活介護・地域密着型特定施設入居者生活介護(有料老人ホーム等)と医療機関の併設型」に転換する場合について、以下の特例を設ける。

ア サービスが適切に提供されると認められる場合に、生活相談員、機能訓練指導員、計画作成担当者の兼任を認める。

⑸ 医療保険の脳血管疾患等・廃用症候群・運動器リハビリテーションから介護保険のリハビリテーションへの移行を円滑に行う観点から、診療報酬改定における対応を鑑みながら、必要に応じて、医療保険と介護保険のリハビリテーションを同一のスペースにおいて行う場合の面積・人員・器具の共用に関する要件を緩和することとする。

 

 

 

現行

 

見直し1、

面積

要件

介護保険の利用定員と医療保険

の患者数の合計×

上を満たしていること。

常時、介護保険の利用者数×

以上を満たしていること。

人員

要件

同一職種の従業者と交代す

は、医療保険のリハビリテー

ションに従事することができる。

同じ訓練室で実施する場合には、

医療保険のリハビリテーショ

ンに従事することができる。

器具

共 有

1時間以上2時間未満の通所リ

ハビリテーションの場合は、必

要な器具の共用が認められる。

サービス提供の時間にかかわ

らず、医療保険・介護保険の

サービスの提供に支障が生

じない場合は、必要な器具の共

用が認められる。

 

最終的な見直内容は今後解釈通知で規定る予定。

面積要件・人員要件の見直、1時間以上時間未満の通所ハビリテー限る。

 

機能訓練指導員の働ける職場

・デイサービス(通所介護施設) ・ショートステイ(短期入所生活介護施設)

・特別養護老人ホーム ・認知症対応型通所介護施設 ・特定施設入居者生活介護施設

 

詳細は、厚生労働省HPにてご確認ください。

前回の改定は、以下に掲載しています。

 


マッサージ師・柔道整復師等の診療報酬・介護報酬等の算定等一覧(H29.3現在)

技能認定登録者が算定等できる項目

<疾患別リハビリテーション>

算定要件

① 実施するに当たり、医師又は理学療法士が事前に指示を行い、かつ事後に当該療法に係る報告を受ける場合算定できる。

② 理学療法士は、医師の指導監督の下に訓練を受ける患者の運動機能訓練の内容等を的確に把握すること。

(1) 脳血管患等リハビリテーション料()にて、()を算定     100

   脳血管疾患等リハビリテーション料()                  100

・発症、手術又は急性増悪から14日まで 初期加算 1単位につき45

同じく30日まで 早期リハビリテーション加算  1単位につき30

・算定上限 発症、手術又は急性増悪から180

・要介護被保険者等に対し、発症・手術若しくは急性増悪又は最初に診断された日から、60日を経過した後に、引き続き実施する場合で、過去3月以内に目標設定等支援・管理料を算定していない場合は、所定点数の90/100にて算定     90

・算定上限を超える場合は、1月13単位 

脳血管疾患等リハビリテーション料()で、(Ⅲ)       60

脳血管疾患等リハビリテーション料())           60点   

通所リハビリテーションを実施していない医療機関での要介護被保険者等の外来 患者は、上記の80/100の点数となる。                   48

 (2) 廃用症候群リハビリテーション料() にて、()を算定         77

廃用症候群リハビリテーション料()                           77

   ・脳血管疾患等と同じく、早期及び初期加算が算定できる。

・算定上限 廃用症候群の診断又は急性増悪から            120

・要介護被保険者等に対し、廃用症候群の診断又は急性増悪から50日を経過した後に、引き続き実施する場合で、過去3月以内に目標設定等支援・管理料を算定していない場合は、所定点数の90/100にて算定               69

・算定上限を超える場合は、1月13単位 

廃用症候群ハビリテーション料()で、(Ⅲ)               46

廃用症候群リハビリテーション料())                  46

通所リハビリテーションを実施していない医療機関での要介護被保険者等の外来患者

は、上記の80/100の点数となる。                    37

(3) 運動器リハビリテーション料() にて、()を算定            85

運動器廃用症候群リハビリテーション料()                       85

・脳血管疾患等と同じく、早期及び初期加算が算定できる。

・算定上限 発症、手術若しくは急性増悪又は最初に診断された日から 150

・発症、手術若しくは急性増悪又は最初に診断された日から40日を経過した後に、引き続き実施する場合で、過去3月以内に目標設定等支援・管理料を算定していない場合は、

所定点数の90/100にて算定                 77

・算定上限を超える場合は、1月13単位

運動器ハビリテーション料()で、(Ⅲ)                  51

運動器リハビリテーション料())                     51点   

通所リハビリテーションを実施していない医療機関での要介護被保険者等の外来患者は、上記の80/100の点数となる。                     41

(4) リハビリテーション総合評価料 月1回                        300点 

技能認定登録者が担当した患者でも()(Ⅱにおいて算定できる。

リハビリテーション総合計画提供料                100

(5) 目標設定等支援・管理料1 初回の場合                           250

2 2回目以降の場合                  100

要介護被保険者等である患者に対し、必要な指導等を行った場合に、3月に1回に限り算定

する。担当患者は、算定対象となる。

(6) 地域包括ケア病棟の疾患別リハビリテーション料の取扱い

  ① リハビリテーションに係る費用(摂食機能療法を除く)は、地域包括ケア病棟入院料等に含まれ、別に算定できない。

② 1日平均2単位以上提供していること。ただし、1患者が1日に算入できる単位数は9単位までとする。なお、当該リハビリテーションは地域包括ケア病棟入院料に包括されており、費用を別に算定することはできない。

③ 当該入院料を算定する患者に提供したリハビリテーションは、疾患別リハビリテーションに規定する従事者1人あたりの実施単位数に含むものとする。

 

<通所リハビリテーション・>

所要時間1時間以上2時間未満の場合

要介護1 329単位 要介護2 358単位 要介護3 388単位

要介護4 417単位 要介護5 448単位

 

○指定居宅サービス等及び指定介護予防サービス等に関する基準について

(平成11年9月17日老企第25号厚生省老人保健福祉局企画課長通知)(抄)

七 通所リハビリテーション

1 人員に関する基準

⑴ 指定通所リハビリテーション事業所(居宅基準第百項)

⑵ 指定通所リハビリテーション事業所が診療所である場合

② ハ 後半部分

所要時間1時間から2時間の通所リハビリテーションを行う場合であって、定期的に適切な研修を修了している看護師、准看護師、柔道整復師又はあん摩マッサージ師がリハビリテーションを提供する場合は、これらの者を当該単位におけるリハビリテーションの提供に当たる理学療法士等として計算することができる。

この場合における「研修」とは、運動器リハビリテーションに関する理論、評価法等に関する基本的内容を含む研修会であって、関係学会等により開催されているものを指す。具体的には、日本運動器リハビリテーション学会の行う運動器リハビリテーションセラピスト研修、全国病院理学療法協会の行う運動療法機能訓練技能講習会が該当する。

 

 

技能認定登録を要しない項目

1.診療報酬

  (1) 消炎鎮痛処置

① マッサージ等の手技療法           35

    ② 機械器具                  35

    ※ 併用できない。リハビリテーション料とも併用できない。

(2) リンパ浮腫に対する複合的治療に係る項目を新設する。

リンパ浮腫複合的治療料 1 重症の場合   200点(1日につき)

2 1以外の場合  100点(1日につき)

専任の医師が直接行うもの、又は専任の医師の指導監督の下、専任の看護師、理学療法士又は作業療法士が行うものについて算定する。あん摩マッサージ指圧師(当該保険医療機関に勤務する者で、あん摩マッサージ指圧師の資格を取得後、保険医療機関において2年以上業務に従事し、施設基準に定める適切な研修(座学が 33 時間以上、実習が 67 時間以上行われ、修了に当たって試験が行われる)を修了した者に限る。)が行う場合は、専任の医師、看護師、理学療法士又は作業療法士が事前に指示し、かつ事後に報告を受ける場合に限り算定できる。

2.介護保険

(1) マッサージ師・柔道整復師等は、「機能訓練指導員」規定されている。

ただし、はり師・きゅう師は除く。

(2) 通所介護

個別機能訓練加算(Ⅰ)      46単位/

個別機能訓練加算(Ⅱ)      56単位/

※算定要件等(個別機能訓練加算(Ⅰ)および(Ⅱ)共通。追加要件のみ)

機能訓練指導員等が利用者の居宅を訪問した上で、個別機能訓練計画を作成し、その後3月ごとに1回以上、利用者の居宅を訪問した上で、利用者またはその家族に対して、機能訓練の内容と個別機能訓練計画の進捗状況等を説明し、訓練内容の見直し等を行っていること。

(3) 指定短期入所生活介護費(ショートステイ)及び、指定介護福祉施設サービス費(特別養護老人ホーム)     個別機能訓練加算(一日)12単位

  (4) 指定短期入所療養介護費及び、指定介護療養型医療施設サービス費

    特定診療費 ロ理学療法Ⅱ 73単位 算定の可否・要件は、確認中です。

  (5) 介護支援専門員の受験資格があります。

3.障害者・児関係

  都道府県の条例等で規定され、適用が異なります。詳細は障害福祉担当課にご確認下さい。

  (1) 機能訓練担当職員として、取り扱われる都道府県があります。

    特別支援加算は、算定できないものとされています。

(2) 障害者相談支援専門員の受講資格があります。

(3) 障害サービス管理責任者及び児童発達管理責任者の受講資格があります。

※ (2)(3)は、受講資格試験は、ありません。免許取得後、医療機関等で資格業務に5年以上の実務経験が必要となります。リハビリテーション業務は、実務経験として取り扱われています。開催等は、都道府県の生涯福祉担当課にご照会下さい。

 

各項目の詳細は、厚生労働省のHP及び各都道府県のHP等にて、ご確認下さい。